必要な保障額を知る
シングル ⇒ 死亡保障 ３００万～５００万円 医療保障５０００円
共働き 夫 ⇒ 死亡保障１０００万～１５００万円 医療保障５０００円
（子供なし） 妻 ⇒ 死亡保障 ５００万～１０００万円 医療保障５０００円
共働き 夫（会社員・公務員）持ち家 ⇒ 死亡保障２０００万～３０００万円 医療保障５０００円
（子供あり） 賃貸 ⇒ 死亡保障３０００万～４０００万円 医療保障５０００円
夫（自由・自営業） 持ち家 ⇒ 死亡保障３０００万～４０００万円 医療保障７０００円～１万円
賃貸 ⇒ 死亡保障４０００万～５０００万円 医療保障７０００円～１万円
妻 ⇒ 死亡保障１０００万～１５００万円 医療保障５０００円
専業主婦家庭 夫（会社員・公務員）持ち家 ⇒ 死亡保障３０００万～４０００万円 医療保障５０００円
（子供あり） 賃貸 ⇒ 死亡保障４０００万～５０００万円 医療保障５０００円
夫（自由・自営業） 持ち家 ⇒ 死亡保障４０００万～５０００万円 医療保障７０００円～１万円
賃貸 ⇒ 死亡保障５０００万円以上 医療保障７０００円～１万円
妻 ⇒ 死亡保障 ５００万～１０００万円 医療保障５０００円
（※子供は１～２人の場合、３人以上いる場合は５００万～１０００万円を上乗せします。）
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上記がライフステージ別死亡保障と医療保障の目安金額になります。
シングルか既婚か、共働きか専業主婦家庭か、サラリーマンか自営業か、持ち家か賃貸か、この４つが金額に違いのでてくる
分かれ目のポイントと言えます。
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保険の種類を知る
保険というと死亡時に備える保険か医療保険ぐらいのイメージしかない方は多いのではないかなと思います。
実はわたしもそうだったのです。でも、死亡保障のための保険ひとつにしたって定期保険や終身保険、養老保険などなど
本当にたくさんの種類があるのです。生命保険の主な種類を知って目的とニーズに合ったものを選びましょう。
■ 保険でカバーできる３つの保障 ■
|
① 死亡 |
亡くなった後の遺族の生活を保障 |
|
② 病気・ケガ |
入院・治療費を保障 |
|
③ 老後 |
老後の生活費を保障 |
■ ① 死亡に備える保険
定期保険 保険期間中に死亡した場合に保険金がもらえます。
保険料は掛け捨てになりますが、少ない掛け金で大きな保障を得ることができます。
⇒期間限定で大きな保障が必要な人、保障を安く確保したい人に。
終身保険 一生涯の死亡保障を得ることができ、途中で保障が途切れる心配がありません。
解約した場合には解約返戻金が受け取れます。
⇒高齢になったときに保障が途切れるのが困るという人に。
定期付終身保険 定期保険と終身保険がセットになった保険。
⇒期間限定で終身保険にプラスして保障額を大きくしておきたいという人に。
養老保険 １０年、２０年など一定期間の死亡保障を得ることができ、満期時には死亡保険金と
同額の満期保険を受け取れます。
⇒保険を貯蓄代わりにしたい人に。ただ今は予定利率が低いのでメリットも減りました。
変額保険 運用状況によって死亡保険金・解約返戻金が変動しますが、
死亡保険金には最低保障があります。
⇒解約返戻金が運用次第で減っても大丈夫な人、低コストで終身保障を得たい人に。
収入（生活）保障保険 死亡時にまとまった保険金が支払われるのではなく、年金というかたちで
遺族が毎年少しずつ保険金をもらうことができます。
⇒万が一の時にまとまったお金をもらうより毎年安定した収入を得たい人に。
特定（３大）疾病保障保険 死亡時、またはガンや脳卒中など特定の病気になったときに死亡保険金と同額の
保険金が受け取れます。
⇒死亡時だけでなくガンなどの病気になったときにも保険金がもらえたほうがいい人に。
■ ② 病気・ケガに備える保険
医療保険 病気・ケガで入院したときに入院日数に応じた給付金が受け取れます。
手術時なども給付金がもらえます。
⇒病気などで入院した際、その間の費用を貯蓄などで十分に準備できない人に。
ガン保険 ガンと診断された時の給付金やガンによる入院時の入院給付金や手術給付金がもらえます。
⇒年齢的、または家系的にガンのリスクが高まっている人、また高額出費が不安な人に。
■ ③ 老後に備える保険
個人年金保険 ６０歳など一定年齢になると年金が受け取れます。
一生涯もらえる終身年金、一定期間だけもらえる確定年金などがあります。
⇒老後の資金を計画的に準備したい人、将来の年金額をはっきりとさせたい人に。
変額年金保険 据え置き期間中の運用実績によって将来受け取りができる年金額が変動します。
運用メニューは各社で異なります。
⇒運用次第では受取額が少なくなることに納得できる人、運用先をまめに見直せる人に。
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加入している保険を再確認
保険の見直しをはじめるにあたって、まず最初に現在加入している保険の再確認をしましょう。
用意するものは保険証券です。チェックポイントは５つあります。
① 保険の種類・・商品名ではなく、正式名称をチェックします。上記の保険の種類を参考にしてくださいね。
② 死亡保障の金額・・定期付終身保険などいろいろな死亡保障がセットになった保険では、それぞれの特約の保障期間が
異なることで将来の死亡保障額が変わってきます。いつまでいくらの死亡保障が確保できるのかを
チェックします。
③ 保険料の内訳・・主契約保険料にいくら、特約にいくらと内訳をチェックします。
④ 特約の保障内容・・特約の内容をチェックします。どんな特約がいくら付加されていて保障期間はいつまでなのか、
本当にその特約が必要なものなのかもチェックします。
⑤ 名義・・契約者と被保険者受取人がだれであるかをチェックします。この違いによって保険金にかかる
税金の取り扱いが異なってきます。
以上のことがチェックできたら現在の保障額を書き出してみましょう。
書き出す内容 ⇒ 保険の種類、死亡保障額、医療保障額、その他の保障
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現在加入している保険の内容をチェックしたのは、見直しをする際にすでに加入している保険を生かして
自分にピッタリの保険に作り変えることができるかを検討するため。
保険は加入年齢が高くなるほど保険料が高くなるものなので、今加入している保険を生かした見直しができればベストです。
今の保険ではどんな保障が不足しているのか、またはオーバーしているのかといった過不足のチェックも
できたことと思います。
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死亡保障を見直す
■ 保障を減らす
① 優先的に削れるものを考える
目安と比べて死亡保障額がオーバーしていたら保障額を減らす方法を考えましょう。
死亡保障を減額・解約するときの優先順位としては・・
１番目 → 生前給付のある保険 （特定疾病保障保険、生存給付金付定期保険など）
２番目 → 保険期間が限られている保険 （定期保険、収入保障保険、逓減定期保険など）
３番目 → 主契約で貯蓄性のある保険 （終身保険、養老保険）
上記の順番で解約・減額するのがよいかと思われます。
生前給付のあるものは保険料も割高になっているので、見直すことで大幅に保険料負担を減らすことができます。
保険期間が限られている保険は、保険料は安いですが効率的に見直すことができます。
貯蓄性のある保険は予定利率が重要。予定利率が低いものだったらぜひ見直してみましょう。
② 特約を減額・解約する
生前給付の特約（３大疾病保障特約、特定疾病保障特約など）は割高なので死亡保障をメインに考える場合、
これらの特約を削減するのが第一の方法です。それでもまだ保障額がオーバーする場合は
定期保険特約、収入保障特約の一部を減額。
また、主契約の終身保険の保険料が高くて保険料負担を減らしたいという場合は終身保険の一部を減額することも考えます。
③ 新しい保険に乗り換える
主契約の終身保険部分が少なく、予定利率も低い時期に加入した保険の見直しを考えている人は別の保険に乗り換えることも
考えてみましょう。定期保険は保険料も安いので少ない負担で必要な保障を確保できる場合も多いです。
また、必要な死亡保障額は年をとるごとに減っていくのが一般的。必要額にあわせて保障額が減少していく逓減定期保険なら
満期まで保障額が変わらない保険に比べて、保険料が安く済みますのでこうした保険も検討してみてはいかがでしょうか。
■ 保障を増やす
① 今の保険を増額し保障を上乗せする
保障が足りないということが分かった場合、保障の増額を考えます。
加入中の保険を増額することもできますので、いくつもの保険に分散させたくないという人は今加入している保険を
増額することで必要額を確保しましょう。増額するときは定期特約など保険料単価が安い保証を増やすのがポイント。
② 今の保険を下取り、新しい保険に入る
今入っている保険と同じ保険会社の別の保険に加入し直すことを『転換』といいます。
これまで入っていた保険を下取りしたお金を頭金として新しい保険に加入ができるのです。ただ、頭金の分は保険料が
安くなりますが以前よりも加入条件が悪くなるケースが大半なので慎重に検討する必要があります。
今入っている保険では、どのように見直しても必要な保障がきちんと確保できないと言う場合に検討してみましょう。
③ 別の新しい保険に入る
不足した分だけ新しい別の保険で確保する方法もあります。
今加入している保険の保険料単価と新しく加入する保険の単価を比較してみて新しい保険のほうが安ければ
今加入している保険を解約して解約分と追加分をあわせた額の新しい保険に加入するという方法です。
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医療保険を見直す
医療保険は公的な健康保険でカバーできない分を備えるのが基本。
健康保険には高額療養費制度というものがあり、１か月に一定額以上かかった場合には超えた分を払い戻してくれます。
■ 自己負担額の求め方 ■
|
サラリーマン |
自営業など |
１か月の医療費自己負担額 |
|
月収５６万円未満 |
年間所得６７０万円以下 |
７万２３００円＋（かかった医療費ー２４万１０００円）×１％ |
|
月収５６万円以上 |
年間所得６７０万円超 |
１３万９８００円＋（かかった医療費ー４６万６０００円）×１％ |
また、サラリーマンは傷病手当金（※）が最大１年６ヶ月受けられるので、大きな保障は要らないと考えられます。
※傷病手当金・・連続欠勤４日目から標準報酬日額の６割が最大１年６ヶ月支給されるもの。
ただ、公的な健康保険ではカバーできない費用があります。
差額ベット代はそのひとつ。個室に入院する場合などにかかり１日平均５０００円程度負担になります。
こういったことを考えて無駄のない負担をカバーできる医療保険を選ぶことが大切です。
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貯蓄性保険の見直し
貯蓄性保険は毎月の保険料負担も大きいものです。
見直しを考えたいという場合はその保険が貯蓄として有利なのかどうかをチェックしましょう。
| 受け取るお金の総額ー（月額保険料×１２×保険料払込期間）＝？？？万円 ※月払いのケース |
上の式で求められた金額が多いほど貯蓄性が高く、マイナスなら払込総額を下回ってしまうので損になります。
予定利率の高いものはなるべくなら継続するほうが有利です。でも、保険料負担が厳しくて・・という人は
余計な特約が付いていないかをチェックしてみましょう。入院特約や定期保険特約など別の保険で確保できている
保障が付いているならそれははずしてもＯＫ。
また、どうしても保険料の負担ができないという場合は払済保険にしてしまう方法もあります。
保険金額は少なくなりますが、以後の保険料負担はなくなります。
予定利率が低い時期に加入した人で保険料負担が厳しい場合は思い切って解約する手も。
無駄になってしまう保険料がでてしまいますが、解約返戻金を一時払い保険料に充てるなど有効に使えば損失も
最小限で済みます。
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